だまされるな！インフルエンザワクチン
昨今、毎年３０００万本もでるインフルエンザワクチン。
役所、病院、老人ホームなどでは、職員に義務接種されている事実。
そしてワクチンを打ったのに罹ってしまうという事実。
医者がよく言うセリフに、打っとけばインフルエンザに罹っても軽く済む。まったく科学的根拠のない発言です。
インフルエンザは、風邪じゃないともいわれていますが、風邪です。
どれだけ効かなくて、国民を騙しているか説明します。
１．前橋レポート
１９７９年に前橋市の小学校で、インフルエンザワクチンを打った何人かが副作用で、熱性痙攣を発症しました。
前橋医師会は、これを受けてインフルエンザワクチンの調査をします。
そして５年かけて周辺都市（前橋、高崎、安中、伊勢崎）と協力して大規模な疫学調査をしました。
前橋医師会が４都市で、5年間に渡る膨大なデータを作り、季節性インフルエンザワクチンは意味がないと国に申請し、却下はされましたが、前橋市では、この事を踏まえ集団予防接種廃止前から小中学校で集団予防接種を廃止した。
簡潔に説明しますが、ワクチンを打った２都市とワクチンを打たなかった２都市のインフルエンザの罹患率が、変わらないということです。
１９８７年に前橋レポートが出され下のグラフでおわかりのように、１９８８年のインフルエンザワクチンの製造量が、激減する。
そして、１９９４年の集団予防接種が廃止されこの年はたったの３０万本です。
話は変わりますが、１９７０年代初めにCDC（米国疾病予防管理局）の研究員が、日本に来て学校での集団予防接種を視察し、効果があれば米国でもやる予定でしたが、ぜんぜん効果がないと理解して帰りました。
２．墓穴を掘った厚生労働省の調査
2002年に厚生労働省が、『乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に対する研究』で、1歳から6歳までの子供について、インフルエンザワクチンの効果は、２０％～３０％です。それっぽっちかよと思う人もいるでしょう。
もっとビックリ、実は、効果は４％です。
この有効率の求め方が、驚きです。普通なら100人ワクチンを打って、20人がかからなかったと思うでしょう。
どう求めるかと言うと、100人ワクチンを打ったグループで、16人が発症した。もうひとつが100人ワクチンを打たずに２０人が発症した。その差は、僅か4人。この4人を打たずになった20人で割ると２０％になる。本当だったら４％しか効かないのに数字を膨らますために、姑息な出し方をしている。
インフルエンザ脳症ついての調査
厚生労働省は、1998年にインフルエンザワクチンで脳症を防ぐことができるかを研究した。たが、インフルエンザワクチンで脳症を防ぐことはできないとわかった。それとこの研究で、6歳以下の子供にワクチンの抗体が作られにくく効果が低いこと。特に1歳未満では、効果がはっきりしないこともこの研究でわかった。
インフルエンザにかからないように、そして、脳症にならないように、ワクチンを打ちましょう。と言っているが、どうなんだろう？
そして、インフルエンザ脳症なる言葉をつかっているのは、世界で、日本と台湾だけです。インフルエンザを脳症の前につけて勝手に造語にしています。これは、単にワクチンの接種者を増やすためです。
インフルエンザに罹って脳症になるのは、解熱剤（非ステロイド系抗炎症系）やタミフルなどを使っているからではないでしょうか。
非ステロイド系抗炎症系の解熱剤と脳症の関係は、まことしやかに学者の間では昔から言われていた。タミフルについても数年前に子供が、異常行動をするなどして、かなり問題になった。この異常行動そのものが脳症ではないでしょうか。
厚労省は、すぐに調査にのりだしたが、調査を頼んだ研究者が、タミフルを売っている○○製薬から研究資金をもらっている人だった。
これも、ビックリ。しかし、この調査もその後どうなったのか？
ただ、既に薬害タミフル脳症の会がある。よその国に比べて日本は、脳症が多いらしい。タミフルを世界中の７５％もつかっている国だから。
インフルエンザワクチンは病院レベルまでいれると１５００億以上の市場です。
ワクチン会社は、７年間で１３億以上の政治献金をつかいワクチンを公費扱にさせ、マスコミに秋になると、今年もインフルエンザが猛威を振るうといわせ、役所や病院にポスターを貼りまくり、インフルエンザワクチンの拡大に官民上げて努めています。
ワクチン会社を潤せれば、厚労省の官僚の天下り先の口が広がるので、ワクチン会社よりも行政のほうがワクチンの啓蒙に熱心です。
汚い構図です。国民に毒を盛り、自分たちは甘い汁を吸う。政治家も使い黙らせる。
